デジタルサイネージ市場規模は690億円（2022年）！拡大を続ける理由

デジタルサイネージは従来の看板や広告とは異なり、柔軟に表示内容を変えられるため、TPOに合わせた情報発信が可能です。

人々の興味がとてつもない速さで移り変わる時代に、柔軟な情報発信ができるデジタルサイネージはまさにうってつけの存在です。

デジタルサイネージの強みに魅力を感じて、ビジネスへの利用を検討している方も多いでしょう。

一方でビジネスへの利用を成立させるには、市場規模がカギを握ります。

市場規模が小さいと投資されるお金や人材が減るため、技術面の発達や機材・ソフトの安定供給が期待できなくなるからです。

今回はデジタルサイネージの市場規模について解説します。デジタルサイネージの導入や投資を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

2022年のデジタルサイネージの国内市場

株式会社CARTA HOLDINGSの調査結果によると、2022年におけるデジタルサイネージの市場規模は690億円になる見通しです。

前年にあたる2021年の市場規模が582億円であるため、前年比119%の成長率となっています。

各分野が占めるデジタルサイネージの市場規模の割合と具体的な金額は以下のとおりです。

本章では各分野のデジタルサイネージに対する利用状況についても解説します。

・交通　　　　　：358億円　51.9%
・商業施設や店舗：142億円　20.6%
・屋外　　　　　：107億円　15.5%
・その他　　　　：  83億円　 12.0%

交通

公共交通機関や駅施設は多くの方が利用するため、デジタルサイネージを設置する費用対効果は大きいといえるでしょう。

製品やサービスの広告目的としてはもちろん、駅施設での情報発信にも効果的なため、デジタルサイネージの活躍機会が多くなります。

デジタルサイネージに対する投資も自然と大きくなるため、全体の半分を占める市場規模が交通分野となっています。

商業施設・店舗

交通機関や駅施設と同様に、商業施設にも多くの人が訪れるため、デジタルサイネージを設置する効果は高いでしょう。

店舗では既存のPOSシステムにデジタルサイネージを掛け合わせて、販促効果を生むような仕組みも登場しています。

屋外

渋谷や新宿などの人通りが多い場所で、広告や販促を目的とした情報発信を行いたい企業は数多くいます。

屋外の大型ビジョンにおける市場規模は2021年で83億円、2022年で91億円と右肩上がりの傾向です。

“SNS映え”を狙った屋外広告が増えているのは、昨今のトレンドといえるでしょう。

その他

今までアナログの看板・標識による情報発信が行われていた場所にも、デジタルサイネージ設置の波が訪れています。

具体的には自治体の建物やマンションのエレベーターにデジタルサイネージが設置され、情報発信が行われています。

同じマンションであれば、居住者の傾向も似ているため、広告を出す費用対効果が高くなりやすいためです。

多様化するデジタルサイネージのニーズ

従来的な看板・標識による広告・宣伝の場合、求められるものはターゲットに合う広告なのか、インパクトが大きいかなどシンプルな内容でした。

一方でデジタルサイネージは多彩な情報を発信できる点や、デジタルサイネージの設置する場所が増えたことから、ニーズが多様化しています。

本章では多様化するデジタルサイネージのニーズを解説します。

ディスプレイに求めるニーズの多様化

様々な場所にデジタルサイネージが設置されるようになった結果、高解像度や大型化などディスプレイに対するニーズは多様化しています。

コンテンツに見合う解像度を持つディスプレイでなければ、良いコンテンツも十分な効果を発揮しません。

同様にディスプレイを設置する場所が大型商業施設となる場合、相応しいサイズのディスプレイが求められます。

ディスプレイの重要性はデジタルサイネージにおいて、コンテンツと並ぶほどの重要な存在です。

ターゲットに合わせたコンテンツの多様化

多様化するユーザーのニーズに対応するため、ターゲットに合わせたコンテンツ作りが求められています。

例えば、近年ではハンバーガーを食べたいと考えている方の中にも、ガッツリ食べたい方と健康を重視する方に分かれています。

ガッツリと食べたい方にはボリューム感を、栄養を重視する方にはヘルシーさをアピールしなければ、顧客の獲得にはつながりません。

他社との差別化を図るためにも、自社のターゲットとなるユーザーに向けた広告や販促情報を発信する必要があります。

情報発信におけるタイミングの多様化

情報を提供したいターゲットが明確になっているため、デジタルサイネージで情報を発信するタイミングに正確さが求められるようになりました。

例えば、家計簿アプリを販売している場合、メインのターゲット層はミドルエイジの女性になります。

ターゲット層に広告を見てもらうためのベストなタイミングは、お昼から夕方までです。

忙しい朝や夕方の時間帯に広告を流しても、ミドルエイジの女性層は広告を見るタイミングは少ないでしょう。

今後のデジタルサイネージ市場

株式会社CARTA HOLDINGSが調査したところによると、デジタルサイネージの市場規模は拡大を続け、2026年には1,338億円になると予測されています。

本章では拡大を続けるデジタルサイネージ市場を解説します。

市場規模は医療分野に迫る勢い

デジタルサイネージの市場規模が2026年には1,338億円になると予測がされていても、市場規模の大きさがイメージしにくい方は多いでしょう。

市場規模の大きさをイメージしやすくするために、身近なカテゴリーの市場規模と比較をしてみます。

2021年における医療用医薬品の市場規模は約1,500億円です。

お医者さんにかかった際に処方される薬が医療用薬品ですが、デジタルサイネージは医療用薬品分野に迫る勢いで成長しています。

私たちの生活に欠かせない医療分野と同等程度まで市場が成長していると考えると、いかにデジタルサイネージの必要性が高まっているかが分かります。

拡大を続ける要因はインパクトの強さ

デジタルサイネージの市場規模が拡大を続ける要因の1つに、デジタルサイネージが持つインパクトの強さがあります。

広告や販促などの情報は、人々の記憶や心に強く刻まれてこそ、効果を発揮します。

デジタルサイネージは、インパクトの強い情報発信にはうってつけのツールです。

例えば、2021年7月に新宿のクロススペースに現れた巨大ネコの3D画像はSNSで大きな反響を呼び、世間の話題となりました。

広告や情報発信を行う側にとって、ブランドを認知してもらうためには、デジタルサイネージでのインパクトの強い情報発信は魅力的なアプローチといえます。

まとめ

今回はデジタルサイネージの市場規模について解説しました。

柔軟に情報発信が行えるデジタルサイネージは、ニーズが多様化している現代に相応しいアイテムであるため、市場規模は拡大しています。

デジタルサイネージの認知度がさらに増すことで、今後はさらに多くの企業や業界が、デジタルサイネージを活用することが予想されます。

業界内での競争を勝ち抜くためにも、ビジネスにデジタルサイネージを活用するのはいかがでしょうか。