備後企業　東京五輪後押し
 　　　競技場建設クレーン製造　家電からメダル原材料回収　
　　　　　　　　　『世界へ技術PRの好機』

　
 　備後地方の企業が、2020年東京五輪を後押ししている。競技場の建設用のクレーンを造ったり、小型家電からメダルの原材料を集めるプロジェクトに加わったり。
ものづくりの技を生かし、新たな受注を目指す企業もある。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(榎本直樹、山崎雄一）

　メイン会場となる新国立競技場（東京都新宿区）の建設現場で、産業用機械など製造の北川鉄工所（府中市）のタワークレーン2基が動く。最大25トンをつり上げられる。リース会社を通じ、建設会社が昨夏から使う。
　北川鉄工所は「競技場が完成すると形は残らないが、メーカーとして加われるのは誇らしい。クレーンを造るモチベーションも高まる」と強調する。

　小型家電などの再資源化を手掛けるイー・アール・ジャパン（福山市）は、携帯電話やパソコンなどからメダルに使う金、銀、銅を取り出す「都市鉱山からつくる！みんなのメダルプロジェクト」に参加している。プロジェクトは大会組織委員会の主催。メダルの原材料を賄うため、全国の自治体やリサイクル企業などが回収や再資源化に参加する。リサイクルの活動を国際的にアピールする。
　同社は、家電量販のエディオン（広島市中区）の子会社。福山市箕沖町に工場があり、去年度は約690トンを全国から集めた。手作業で分解したり機械で粉砕したりして、金属やプラスチックに仕分けしている。脇坂慶博社長は「東京五輪を機に小型家電の回収率を高めたい」と力を込める。

　看板製作などのタテイシ広美社（府中市）は、東京五輪までの残り日数を示す電子掲示板をNEC(東京）と連携して作った。残り千日となった昨年10月以降、都内に6台を設置。江東区のバス停には、外国人向けに多言語で案内する掲示板も置いた。
　立石良典社長は「五輪はスポーツだけでなく、ものづくり技術の祭典でもある。東京をハブにすれば世界にも打って出られる。」と今後の展開も見据える。